
細目 | 細目 | 規模・仕様 | 材工区分 | 単位 | 価格 | 前号比 | 気配 | 掲載ページ |
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鉄筋加工組立(市) | RCラーメン構造 階高3.5~4.0m程度 形状単純 | 手間 | t | 48,000 | 4 | |||
鉄筋ガス圧接(市) | D25-D25 | 手間 | 箇所 | 520 | 8 | |||
コンクリート打設(市) | 躯体コンクリート ポンプ打ち | 手間 | m3 | 920 | 10 | |||
普通合板型枠(市) | ラーメン構造 地上軸部 階高3.5~4.0m程度 | 材工共 | m2 | 4,950 | 14 | |||
鉄骨工場製作費 | S造事務所 溶接長120m/t 施工規模500t | 手間 | t | 53,700 | 180 | |||
アスファルト防水(市) | A-2 密着工法 平部 | 材工共 | m2 | 3,710 | 18 | |||
軽量鉄骨壁下地(市) | 65形 間隔300 直張り用 | 材工共 | m2 | 2,110 | 20 | |||
床モルタル塗り(市) | 金ごて 厚28mm 張物下地 | 材工共 | m2 | 2,260 | 22 | |||
フロート板ガラス(市) | 厚5mm 特寸2.18m2以下 | 材工共 | m2 | 2,130 | 26 | |||
EP塗り(市) | (素地ごしらえB種共)せっこうボード面 | 材工共 | m2 | 910 | 28 | |||
床 ビニル床タイル張り(市) | 厚2.0mm コンポジション ビニル床タイル KT | 材工共 | m2 | 1,810 | 30 | |||
壁せっこうボード張り(市) | 厚12.5mm 不燃 突付け | 材工共 | m2 | 1,070 | 32 | |||
絶縁ケーブル工事 600V ビニル絶縁ビニルシースケーブル(平形)(VVF)(市) | ころがし配線 2心 2.0mm | 材工共 | m | 390 | 36 | |||
無線管工事 ねじ無し電線管(E)(市) | 隠ぺい・埋込配管 19mm | 材工共 | m | 970 | 38 | |||
保湿工事(ダクト)(市) | 長方形ダクト(グラスウール保温材)屋内隠ぺい、ダクトシャフト内、厚さ25mm | 材工共 | m2 | 6,090 | 60 | |||
ダクト工事 アングル工法(低圧ダクト)(市) | 長辺寸法450<L≦ 750 板厚0.6mm | 材工共 | m2 | 6,080 | 78 |
トン当たり48,000円と前号比1,000円の上伸。都心部の再開発工事が活発化したことで、専門工事業者の労働稼働率は高水準で推移している。大型物件を抱える総合工事業者は、労働者確保を優先し、値上げ額の一部を受け入れた。外国人労働者の減少などにより労働力が不足するなか、専門工事業者は採算改善に向け、値上げ交渉を継続する構え。先行き、強含みの見通し。
m3当たり920円と前号比変わらず。都市部の再開発工事が活発化したことにより、需要は堅調に推移している。専門工事業者は、働き方改革への対応によるコスト増加を理由として、価格の底上げに取り組んでいる。一方、総合工事業者は採算悪化を懸念し、値上げの受け入れには慎重な姿勢を崩していない。両者の交渉が進展するには時間を要する見通しで、先行き、横ばいの公算大。
m2当たり4,950円と前号比100円の上伸。採算悪化を避けたい専門工事業者は材料仕入れ額上昇分を転嫁すべく価格交渉を継続。一方、総合工事業者は相次ぐ値上げに難色を示すが、今後の需要を見据えて安定的な労働者確保を優先し、値上げを受け入れた。都心部では大規模な再開発事業の着工が控えており、需給は引き締まる見込み。材料の先高観から、先行き、強含みの公算大。
m2当たり2,130円と前号比380円の上伸。昨年のメーカー各社の値上げを受け、専門工事業者は仕入れ額の上昇分を反映すべく価格交渉を継続。総合工事業者は安定調達を優先し、値上げ額の一部を受け入れた。一部メーカーの事業縮小により、需給が引き締まり、材料高がさらに進むとの見方もあるが、総合工事業者はこれ以上の値上げに難色を示している。先行き、横ばいの公算大。
m当たり390円と前号比変わらず。需要は都心部の大型再開発事業は堅調だが、取引の大半を占める中小案件が計画延期になるなど盛り上がりに欠ける。材料価格の高止まりに加え、慢性的な人手不足を理由に専門工事業者は値上げの意向を示している。一方、総合設備工事業者は一定の理解を示すが、受注競争を背景に値上げに慎重な姿勢を崩していない。先行き、横ばいの公算大。
m2当たり6,080円と前号比変わらず。再開発事業や物流倉庫など大型工事の下支えもあるが、中小物件が振るわず盛り上がりを欠いている。専門工事業者は、夏場に向けて新規需要の増加を見据えて、材料コスト上昇分を転嫁すべく、価格の底上げに取り組んでいる。一方、総合設備工事業者は今後の工事活発化を見越し、労働力確保を優先する姿勢。先行き、強含みの公算が大きい。
一般財団法人 建設物価調査会
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