建築工事費主要細目の最新動向を掲載しています。その他の工種・地区については、「季刊 建築コスト情報」、「デジタル建築コスト情報」をご確認ください。
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| 細目 | 細目 | 規模・仕様 | 材工区分 | 単位 | 価格 | 前号比 | 気配 | 掲載ページ |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 鉄筋加工組立（市） | RCラーメン構造 階高3.5～4.0m程度 形状単純 | 手間 | t | 48,000 |  |  | 4 | |
| 鉄筋ガス圧接（市） | D25-D25 | 手間 | 箇所 | 520 | | | 8 | |
| コンクリート打設（市） | 躯体コンクリート | 手間 | m3 | 920 | | | 10 | |
| 普通合板型枠（市） | ラーメン構造 地上軸部 階高3.5～4.0m程度 | 材工共 | m2 | 4,800 | | | 14 | |
| 鉄骨工場製作費 | Ｓ造事務所 溶接長120m/t 施工規模500ｔ | 手間 | t | 53,700 | | | 180 | |
| アスファルト防水（市） | A-2 密着工法 平部 | 材工共 | m2 | 3,540 | | | 18 | |
| 軽量鉄骨壁下地（市） | 65形 間隔300 直張り用 | 材工共 | m2 | 1,920 | | | 20 | |
| 床モルタル塗り（市） | 金ごて 厚28mm 張物下地 | 材工共 | m2 | 2,220 | | | 22 | |
| フロート板ガラス（市） | 厚5mm 特寸2.18m2以下 | 材工共 | m2 | 1,750 | | | 26 | |
| EP塗り（市） | （素地ごしらえＢ種共）せっこうボード面 | 材工共 | m2 | 810 | | | 28 | |
| 床 ビニル床タイル張り（市） | 厚2.0mm コンポジション ビニル床タイル KT | 材工共 | m2 | 1,730 | | | 30 | |
| 壁せっこうボード張り（市） | 厚12.5mm 不燃 突付け | 材工共 | m2 | 1,040 | | | 32 | |
| 絶縁ケーブル工事 600V ビニル絶縁ビニルシースケーブル(平形）（VVF）（市） | ころがし配線 2心 2.0mm | 材工共 | m | 370 | |  | 36 | |
| 無線管工事 ねじ無し電線管（Ｅ）（市） | 隠ぺい・埋込配管 19mm | 材工共 | m | 970 | | | 38 | |
| 保湿工事（ダクト）（市） | 長方形ダクト（グラスウール保温材）屋内隠ぺい、ダクトシャフト内、厚さ25mm | 材工共 | ｍ2 | 6,090 | | | 60 | |
| ダクト工事 アングル工法（低圧ダクト）（市） | 長辺寸法450＜Ｌ≦ 750 板厚0.6mm | 材工共 | ｍ2 | 6,080 | | | 78 |
トン当たり48,000円と前号比変わらず。都心部では新規需要の低迷が続いている。専門工事業者の稼働率は依然として伸び悩み、総合工事業者の値下げ要求は厳しさを増している。しかし、専門工事業者は、採算悪化を避けるため現行価格維持の姿勢を堅持し、安値受注を回避している。需要低迷はしばらく続くとの見方が大勢を占めており、先行き、弱含みで推移する見通し。
ｍ3当たり920円と前号比変わらず。都心部の再開発事業が一段落したことに加え、新型コロナウイルス感染症対策の影響による工事の延期や中止などから需要は低調に推移。総合工事業者は受注環境の悪化を背景に専門工事業者への値下げ要求を強めている。一方、専門工事業者は採算確保の姿勢を崩さず、現行価格を維持。早期の需要回復は見込み薄。先行き、弱含みの見通し。
ｍ2当たり4,800円と前号比変わらず。再開発工事が一段落し、足元の需要は盛り上がりに欠けている。需要減少に伴う受注環境の悪化を背景に、総合工事業者の値下げ要求が強まっているが、専門工事業者は材料費などの上昇を理由に現行価格の維持に努めている。手持ち工事が減少している専門工事業者の間で受注競争が激化する兆しも見られる。先行き、弱含みの見通し。
ｍ当たり370円と前号比変わらず。需要は、都心部の再開発事業が下支えしているものの、例年に比べ盛り上がりに欠けている。専門工事業者は銅建値急騰を受け、材料価格上昇分を工事価格に反映すべく交渉にあたっている。総合設備工事業者は一定の理解を示すものの、値上げへの抵抗は強い。今後も専門工事業者の強気な交渉は続くと見る向きが多い。先行き、強含みの公算大。
m2当たり6,090円と前号比変わらず。中小物件を中心に需要低迷が続いているが、都心部の再開発事業が下支えとなり一定の稼働率を維持している。専門工事業者は慢性的な労働者不足の解消を目的に値上げ交渉を継続。一方、総合設備工事業者は、民間設備投資意欲の低下懸念から利益確保を優先し、交渉は平行線をたどっている。先行き、横ばい推移の公算が大きい。
トン当たり53,700円と前号比変わらず。首都圏を中心に大型物件は堅調に推移しているが、中小物件には計画の見直しや延期の動きも見られ、需要は精彩を欠いている。総合工事業者による値下げ要求は厳しいものの、専門工事業者は、採算確保のため現行価格を維持する姿勢を強めている。需要の回復には時間を要するとの見方が多く、先行き、弱含みの公算が大きい。
一般財団法人 建設物価調査会
調査統括部 調査統括課
TEL：03-3663-3892